補聴器外来
補聴器外来
補聴器は通信販売や眼鏡店などでも購入できますが、中耳炎などの病気を見落としたうえで使用されているケースもあり、耳鼻咽喉科医師による適切な診断のもと購入・使用する必要があります。また補聴器は購入すること以上に、購入後のきめ細かい調整が重要です。
当院では医師と認定補聴器技能者（補聴器について十分な知識や技能を持つことを認定された資格者）が連携して補聴器の導入・調整を行う補聴器外来を設けています。
補聴器は保険適用がないため高額となりますが、聴力障害が高度の場合には身体障害者手帳の交付をうけたうえで、補聴器購入の補助を受けることもできます。また補聴器も医療費控除の対象となっており、ご希望の方にはその控除に必要な「補聴器適合に関する診療情報提供書」も作成しております。
聴力は五感のひとつであり、重要なコミュニケーション手段です。聴力が低下した場合、コミュニケーションが少なくなり、社会との関わりが減っていきます。
日本において難聴を有している方の割合は、65~69歳、70~74歳、75~79歳、80歳以上の年齢群別に、男性では44％、51％、71%、84％であり、女性では28％、42％、67%、73％と報告されています（内田ら 日老医誌 2012年）。このように年齢とともに難聴に悩む方は増え、70歳以上では半分以上の方が難聴に悩まされています。
さらに重要なこととして難聴の程度が強いほど認知症になる割合が高いことが海外で報告されています(Livingston et al. Lancet 2020)。医療などの発展により現在平均寿命は80歳を超えていますが、その長い人生の中で難聴が原因となり、認知機能が低下してしまう方が多いと考えられます。生活の質を上げ、認知機能の低下を予防するために難聴の方には補聴器の使用が望まれます。
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難聴の原因や程度についての診察（一般耳鼻科外来）
初めは一般の耳鼻科外来を受診いただき、難聴の原因や程度を調べます。具体的には補聴器以外の方法（手術や薬物治療）で聞こえが改善する可能性があるかを検討します。また補聴器を使用することでどれだけ言葉が聞こえるようになるかを検査します。これらの診察により補聴器を使用することが適切だと考えられる方には補聴器の必要性について説明し、ご希望があれば補聴器外来の受診を予定します。
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補聴器外来、補聴器試聴（無料貸し出し）
医師と認定補聴器技能者が連携し、患者さんのご希望や状況に応じて補聴器のタイプ（耳かけ型や耳穴型、ポケット型）を選択し、聞こえの状況に応じた調整を行います。調整後の補聴器の2~4週間程度の無料貸し出しを行い、実際の生活の中での補聴器の効果の有無を実感いただきます。その後に補聴器外来を再受診いただき、使用感や使用状況を確認し、再調整を行う場合もあります。補聴器の効果を実感された場合にのみ補聴器を購入いただきます（補聴器の効果がない場合には購入いただく必要はありません）。
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アフターケア
補聴器を購入し使用を開始された後も、約3か月ごとに補聴器外来を受診いただき、補聴器のメンテナンスや聞こえの状況の確認を行い、必要に応じて補聴器の再調整を行います。